モフリン欲しい。海外出張先に連れてきて、毎晩癒されたい(笑)。それにしてもカシオってこんなの作ってたんだね、なかなかやるじゃない。無理に犬とか猫とか、ペットっぽくデザインしてないところも〇。ふわふわの毛むくじゃらの物体が何となく懐いてる風にクネクネして、ときどきグウグウとかゴロゴロと鳴いてればかわいく感じるよーな気がする(笑)

言葉を発さなくてもかわいらしさや癒やしは表現できると考えて、話す機能は搭載しなかったんだそう。(訳のわからん)言葉を発するだけのファービィとは真逆の発想(笑)。そもそも犬だって猫だって人間の言葉を話せないので、ロボペットが人間の言葉を完全に理解する必要なんてないと思う。価格を抑えるために従来の高機能なロボットペットにあった動く手足なども省き、移動する機能は非搭載としたというから、この辺の決断はなんとも潔い。

ロボペットのパイオニアと言えばソニーのAibo。なんと今から四半世紀以上前に発売したんだから凄い。デザインも秀逸で、犬型ペットなのに毛が無くて、シルバーのロボットチックなツルツルしたボディだったのに可愛く感じるのに驚いた。実際にAiboを飼ってた人は凄く愛着がわいただろうね。今Aiboは復活して最新モデルを飼うことができるみたいだけど、昔のメカメカしいAiboの方が可愛かった気がするのは俺だけ？

モフリンは意外とリーズナブル。モフリンとハウスがセットになって59,400円、今どきのスマホより安い。即納になったら一時帰国の際に買おっと(^^)

この発想面白いね。お金の使い道をそれぞれ「過去」「現在」「未来」に向けた消費としてカテゴライズするという考え方。生きるための費用は「現在」になるのかな。生活保護を受給せざるを得ない人はなかなか未来に対する投資的なお金の使い方は出来ないと思うので、著者の意見はそれなりに納得感がある。だけど貯蓄はそもそも消費していないので「未来」に向けた消費ではないと思うし、あとヤケ食いは過去の清算のためなので「過去」というのは、ちょっとこじつけが過ぎると思う(笑)。

この考え方で気になったのが、住宅ローンはどのカテゴリーになるのかということ。個人的には「過去」だと思ったんだけど、どうかな。将来稼ぐ予定のお金を先に使う訳だから過去の消費に対して今支払いをしていることになる訳で、これは「過去」に対して使うお金に当たるんじゃないかと。だけど見方を変えて老後に住む住宅を確保する為だと考えると、「未来」に向けた消費と捉えることもできる。要は消費の目的次第で、「過去」にも「未来」にも変わり得るって事かな。

だけど「未来」へのお金が増えれば、収入も貯蓄もアップしていくという説は乱暴だし、説得力にも欠けると思う。もちろん「未来」に向けた消費をして収入も貯蓄もアップした人もいると思うけど、未来のために奨学金を借りて支払いに行き詰ったり、老後の住処を確保するために住宅を買って住宅ローンが返済できなくなってしまう人もいる。「未来」への消費と収入の間にどの程度の相関があるかは分からないし、少なくともそのような主張をするならデータによる裏付けが必要だと思う。

考え方は面白いと思ったけど、客観的な根拠に欠ける薄い内容の記事でした、ちゃんちゃん(笑)

トランプ大統領の相互関税の政策は直感的に持続性が無いというか無理があるというか、そのうち失敗すると当初から感じていた。中国など一国に対して課税する場合はそれなりの効果が期待できる気がしてたけど、相互関税として対象を全ての国に対象を広げてしまっては、自給率100%でない限り商品の価格が上昇してしまう。自給率100%だとそもそも関税掛ける意味ないけど(笑)。

確かに10年スパンで見ればトランプ大統領が言うように製造業の国内移転が進むかもしれないけど、それ以前に米国国民が悲鳴を上げるハズ。それとて全ての分野において製造業がアメリカ国内に回帰するとも考えづらい。数千万人単位の外国人労働者を呼び入れれば労働力は確保できるかもしれないけど、移民嫌いの大統領がそれを認めるとも思えない。仮に十分な労働力が確保できたとしても、それらを使いこなすノウハウや技術をもつ技術者が圧倒的に足りない。トランプ大統領は成し遂げたい事と政策が噛み合ってないと思う。

高関税の対象国を中国一国に絞ったとしても、より苦しむのは米国だという。「米国の対中輸出は輸入の5分の1に過ぎないので、関税をかけて苦しむのは中国だ」というのが米国のロジックで、一見正しそうに見える。だけど実際は逆で、「中国製品の価格が大幅に上昇したり店頭から消えたりすることで大きな打撃を受けるのは米国」だという。関税を負担するのは購入者側。関税を掛けるとその分は米国内の販売価格に転嫁され、それによる物価上昇は避けられない。強大な権力を持つ大統領と言えども、急激なインフレに対する国民の不満を抑えることができるとは思えない。

ダメ押しとなるのが相互関税。本来なら中国からの輸入減少分を補う他国からの輸入に対しても高関税を課すというのだから、輸入においては八方ふさがり。相互関税が課せられれば、米国内における物価の急激な上昇と供給不足は不可避。いわゆる無理ゲー状態(笑)。その辺を踏まえて二国間交渉に臨めば、ニポンにとって不利な結果とはならない気がする。二国間交渉には賢い人がかかわってると思うので、相互関税の結末はある程度見えてると思うけどね。

米国って優秀な1%の人材が国を動かしていると言われるけど、今回の関税政策だけは優秀な人が考えた政策だとは思えないんだよね。ド素人の俺でも直感的に無理があると感じるほど稚拙な政策だと思うんだけど、それとも他に何か凄い切り札でもあるのかな？(--;